経営理念 | 積極的に社業の成長につとめ 常に顧客のニーズを考え 真に情報化社会の発展に貢献し 総員の豊かな生活を実現する |
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社訓 | 一.人間尊重と人材育成を基本とし、人の和と品性を高揚する 一.既成概念にとらわれず、柔軟な思考と創意を尊重する 一.鋭い情報感覚を持ち、的確な判断と決断により速やかに対応する |
昭和44年12月 | 代表取締役小河原弘三が、㈱データマネージメントを東京都渋谷区に設立 |
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昭和52年 7月 | 資本金を700万円に増資 |
昭和53年 4月 | 社名を株式会社 システムズに変更 |
昭和57年 9月 | 茨城県日立市に茨城事業所を開設 |
昭和58年 5月 | 資本金を1,000万円に増資 |
昭和59年 10月 | 株式会社シンクと合併、資本金を2,000万円に増資 代表取締役社長 千村東武 代表取締役副社長 小河原弘三 就任 |
昭和61年 7月 | 特定労働者派遣事業 認定 |
昭和61年 12月 | 代表取締役会長 千村東武 代表取締役社長 小河原弘三 就任 |
昭和63年 2月 | 本社を品川区へ移転 |
平成 元年 4月 | 大阪府大阪市に大阪事業所を開設 |
平成2年 6月 | 資本金を4,000万円に増資 |
平成2年 9月 | 資本金を1億720万円に増資 |
平成3年 3月 | 茨城県土浦市に筑波開発センターを開設 |
平成3年 7月 | 資本金を1億2,920万円に増資 |
平成10年 5月 | 長野県佐久市に長野開発センターを開設 |
平成13年 6月 | 筑波開発センターを閉鎖 |
平成13年 9月 | 茨城事業所を日立市水木町に移転 |
平成15年 3月 | 長野開発センターを閉鎖 |
平成15年 11月 | マイグレーションに関わるはじめての特許を取得 「プログラム解析装置およびプログラム」特許取得(特許第3494376号) |
平成16年 12月 | 大阪事業所を大阪市西区に移転 |
平成20年 3月 | プライバシーマーク取得 |
平成23年 10月 | 代表取締役会長 小河原弘三 代表取締役社長 小河原隆史 就任 |
平成24年 7月 | 資本金を1億円に減資 |
平成25年 3月 | 大阪事業所、西区江戸堀へ移転 |